Z世代の心を掴む採用広報とは？～SNS×夏のタイミングで効果最大化を狙う～

Z世代に効果的な採用広報とは？

近年、企業の採用活動において「広報力」が問われる時代となっています。特にZ世代（1990年代後半〜2010年代初頭生まれ）をターゲットにした採用では、従来の説明会や求人票だけでは届かない現実があります。そんな中で注目されているのが、InstagramやTikTokなどのSNSを活用した採用広報の強化です。

Z世代は、幼い頃からスマートフォンやSNSに慣れ親しんだ「デジタルネイティブ」。情報収集の手段も「Googleで検索」より「Instagramで調べる」「TikTokで見つける」へと変化しています。彼らにとって、企業の雰囲気や働く社員のリアルな姿をSNSで確認することは、ごく自然な行動です。そのため、企業が日常の様子や社員インタビュー、社内イベントなどを発信することで、共感や興味を引きやすくなります。

また、採用活動を強化すべきタイミングとして、7〜8月は非常に重要です。大学生の多くが前期試験を終えて時間に余裕ができるこの時期は、就職活動に目を向けるチャンス。SNSで発信したコンテンツが自然と彼らの目に触れる確率も高まり、母集団形成や企業認知の拡大に直結します。

さらに、Z世代は「共感」を重視する傾向が強く、トップダウンの情報よりも、社員一人ひとりの「リアルな声」に関心を持ちます。例えば、内定者が投稿する「就活体験談」や若手社員の「1日の仕事風景」は、非常に効果的なアプローチです。企業公式アカウントに加え、社員の個人アカウントでの発信を後押しする仕組みづくりも、今後の鍵となるでしょう。

このように、Z世代に対する採用広報では、SNSを活用したタイムリーで共感性の高い情報発信が不可欠です。特に学生の自由時間が増える夏のシーズンは、訴求力の高い採用コンテンツを計画的に展開する絶好のタイミングです。企業の「らしさ」を伝えるSNS戦略が、これからの採用成功のカギを握るのです。

志願者に影響を与える採用動画

採用活動における動画活用が進んでいます。その効果はどのようなものなのか。エン・ジャパンが５月に発表した「「採用動画」に関する調査」結果がなかなか参考になる結果が出ておりますのでご紹介させていただきます。

「影響がある」「少し影響がある」の合計で42%と半数まではいかないものの、影響はあるものと考えて情報発信はすべきだと思います。

志望者側からすると「仕事内容」「1日の流れ」の2つが60%超、と入社後の自分をイメージする上で大事な項目が上位に入っていますので、この点を手厚く、具体的に情報発信することが効果的であることがわかります。
あと、企業側からすると「トップインタビュー」や「パーパス、社風」も発信すべきと考えて動画をアップしているケースも多く見受けられますが、企業が思っているよりは効果は薄いものだと考えて、作成の優先順位をつける上での参考にしてもらえればと思います。

「1分未満」「1分〜3分未満」を合わせて65%、と約3分の2を占めています。動画の長さを考える上で、3分未満にすることを前提に、的を絞った無駄のない発信をすべし、と考えて取り組んでいきましょう。このあたりはおそらく自前で作らず、動画作成会社に依頼されることが基本になろうかと思いますので、3分未満になるようオーダーされることをオススメします。

働く側、就職先を探している側からすると、少し興味のある企業で、自分がその企業に入社したらどのようなことを行うのかが、具体的に映像を通じて伝わると、応募する方向に進んでいく、ということが改めて明らかになっていると思います。

良い情報ばかりだと不信感にも繋がりかねないので「ほぼありのまま」が企業側も肩の力を抜くことができるでしょうし、応募を考えている方々も見ていて自然、プラス点、マイナス点を踏まえて総合的に考えてもらうことができる、という流れになろうかと感じております。

まとめ

Z世代をターゲットにした採用活動では、企業の雰囲気や仕事内容をリアルに伝えるSNS・動画の活用が非常に有効です。特に学生の自由時間が増える夏は、採用広報の強化に最適な時期。仕事紹介や1日の流れを中心に、共感を得られる短尺動画（3分未満）を発信することで、企業への興味・志望度の向上に繋がります。一方で、作り込みすぎた演出（盛りすぎ）や「良いこと尽くし」の情報は、かえって不信感を招く可能性もあります。リアルな日常や社員の本音を伝えることで、応募者が自分の将来を具体的にイメージしやすくなり、採用成功の確率も高まります。

また、動画の作成の際には、社内のZ世代社員がいるなら必ず意見を聞き、コンテンツを決定していくことが重要となるでしょう。

作成した動画内容についての意見を聞いている中で、ひょっとすると意見を聞いた社員の自社に対して現在好意的なイメージを持っているのか否かが表面化されてくるかもしれません。踏み絵的に、この動画いいよな、と無理やり認めさせず、素直に意見を聞き、動画について改善ポイントの意見が出てきた時はその内容は企業側の改善ポイントだと思いますので、真摯に受け止めて対応していくことが定着力にもつながるものと思います。

下村 勝光(しもむら かつみつ)

MIRACREATION株式会社 取締役。社会保険労務士法人MIRACREATION 代表社員。
仕事を通じて「笑いと驚き」を提供したい！をコンセプトに、北浜にある大阪証券取引所ビル8Fを本拠地としつつ、日々テレワーク中。
「難しいことをおもしろくして」をモットーに、現場に即した具体的なアドバイスを受けられると経営者から人気を博しております。
生まれは茨城県、育ちは大阪。趣味はフルマラソンで何とか3時間28分台を目指しております。