2025年卒採用の本格化に向けて知っておくべき「従業員の本音」について

会社に残る理由を会社は把握しているか？

「その会社に残る理由」を皆さんお持ちですか。。。。例えば、待遇が良いから、自分のやりたいことができているから、働いている人が良い人が多く居心地が悪く無いから、◯◯さんがいるから、等々。。。

色々な採用活動があると思いますが、「自社に残って働いている理由」を社内メンバーで聞いても問題なさそうな方々にヒアリングし、それを整理しておくことで、その内容を面接の際に面接官が伝えたり、インターンで学生を迎えた時にも、事あるごとに発信することで、悩める学生を自社に呼び込めることにつながるのでは、と思っていますので、こちらお試しいただければと思います。なぜなら、待遇や労働条件は面接担当者からするとどうすることもできない会社決定事項なので、あとは「自社に残って働いている理由」をいかに魅力的に発信することができるかが担当者の腕の見せ所になると思うからです。
少々前置きが長くなりましたが、今回は新卒採用に向けての本音の情報を共有いたします。

入社直後と入社1年半の若者の本音

公益社団法人全国求人情報協会の「入社1年半時点の就業意識の実態調査」の結果から入社1年半経過時点での新卒社員の転職意向について共有します。
なお、この調査は2022年3月末に大学または大学院を卒業・修了後、2022年4月から民間企業に正社員として就職し、現在の職業が民間企業で正社員・契約社員・派遣社員、もしくは公務員である者 766人を対象に実施されたもので、調査時期は2023年11月となっています。

まず入社直後(2022年4月）と入社1年半時点(2023年10月）の転職意向についての変化は以下のようになっており、入社1年間時点での「転職意向あり」が過半数を超えています。

※それ以前に入社1年半時点での「転職者」は14.3％、「勤続者」は85.7％となっており、1年半で約15％が退職していることも明らかになっています。
この状況を分析するためには、(1)入社時点において既に転職意向を持っている従業員の存在と、(2)その後の転職意向を高める要因の2つを検証する必要があるでしょう。

(1)入社時点において既に転職意向を持っている従業員の存在

「心から入社したいと思える企業・団体等に入社を決めることができた」という設問で、42.0％が「あてはまる」と回答していますが、その回答をした内の4.3％は「入社直後から転職活動」をしており、18.3％も「転職を検討していた」と回答しています。まずは入社したいと思った会社で成長し、成果を残すと考えるのではなく、初めから転職という選択肢を検討しているという者が22.6％もあるというのは驚きです。ですが、私の長女（大学4回生）の友人も、現段階で「入社して1年で辞めるつもり」とまだ入社していないにも関わらず言っていましたので、ずっと勤続するつもり、というより、いつでも辞めるつもり、と言うことが流行っている？イケてる？という流れなのかも、と思ったりしております。

(2)入社後の転職意向を高める要因

入社前の想定と比べた入社後のギャップは転職の大きなきっかけとなりますが、勤続者と転職者で特にそのギャップが大きい項目は以下のようになっています。当たり前の内容が並んでいますが、改めてこうしたギャップを小さくする取り組みを行い、安心して自社で継続勤務してもらえる環境の整備を進めましょう。

これって、若者に限らず、という内容だとは思いますね。

本当の本音は出てこない

パーソル総合研究所が先日、企業が直面するコミュニケーションの問題を解決し、従業員が互いの本音で話し合える健全な職場環境を構築するための示唆を得ることを目的に、職場内での対話的なコミュニケーションの実態やその影響、本音・本心で話せない要因・話せる要因を定量的に明らかにした「職場の対話に関する定量調査」（全国の男女・正規雇用就業者（20-60歳）N=6,000）の結果を発表しました。

今回はその中の「職場内コミュニケーションの実態」部分の結果をご紹介します。

＜以下、調査サマリより引用＞

今回の定量調査は、「過半数の従業員が本音を話していない」という、人事関係者にとっては看過できない結果を示しました。この結果から、定期面談や1on1などの施策で対話の場を設けていたとしても、施策本来の重要な目的を果たせないままに終わっている可能性も十分に考えられます。

また、この調査は、従業員が本音を話せなくなる原因となる6つの「リスク意識」を洗い出し、性年代別に特に影響が大きいリスク意識の傾向についても明らかにしているほか、リーダー層への研修のみでこうしたリスク要因を排除することは難しく、対話や傾聴の重要性・ポイントをメンバー層にも伝え、関心を高めることが必要だと指摘しています。

このように、今回の「職場での対話に関する定量調査」は、人事管理に係る諸施策の企画や運用に携わっている方にとっては、重要な結果が示された充実した内容になっています。以下参考リンクより調査レポートのサマリおよび全文が読めますので、ぜひチェックしていただきたいと思います。

まとめ

いつの時代でも、本音を100％さらけ出すのは難しいもの。だからと言って、当たり障りのない上辺だけだと、問題勃発時には手遅れに＝退職、という流れだと思います。
普通のことをしていてもなかなか採用できませんので、ここは一発大勝負ということで、就活の学生がいる前で学生がびっくりするレベルでの本音の会話を採用担当の上司・部下間であえて実施し、うちの会社はいつも本音のやり取りウエルカムな風通しの良い会社なんです、といったやり取りもアリかもしれませんね。

下村 勝光(しもむら かつみつ)

MIRACREATION株式会社 取締役。社会保険労務士法人MIRACREATION 代表社員。
仕事を通じて「笑いと驚き」を提供したい！をコンセプトに、北浜にある大阪証券取引所ビル8Fを本拠地としつつ、日々テレワーク中。
「難しいことをおもしろくして」をモットーに、現場に即した具体的なアドバイスを受けられると経営者から人気を博しております。
生まれは茨城県、育ちは大阪。趣味はフルマラソンで何とか3時間28分台を目指しております。