相次ぐ新入社員研修や社員研修の中止！今こそ考えたい研修の目的と本質

研修はなぜ行われるのか？

企業の人材育成は経営学には「組織が戦略を達成するため、あるいは、組織・事業を存続させるために持っていてほしい社員のスキル、能力を獲得させることであり、そのための学習を促進すること」とされています。
激化するグローバル競争のなかで企業は競争力を強化するために「人材」を育成する必要がさらに高まっています。
社員に最適な研修を実施することで、企業の目標達成に直接貢献する優秀な人材に育てなければならないのです。
また、人が成長するため参考法則として「70％が経験、20％が薫陶、10％が研修」があります。これはアメリカのリーダーシップ研究の調査機関であるロミンガー社が2002年に発表した調査の結果によるものですが、端的に研修の必要性を軽視したものではありません。
ここでいう経験、薫陶とは、いわゆるOJTのことを指し、現場での実地研修を含めたトータル的な研修の重要性を表すものです。

そう考えると、「70％が経験、20％が薫陶、10％が研修」という参考法則のなかの研修の占める10％の割合は決して小さな割合ではないはずです。仕事と上司の言葉に、研修による「学びと気づき」を加えることで実力・能力を持つことができるわけです。研修が人の成長に10％しか貢献していないわけではありません。
経営学的な観点においても、人の成長の観点においても、研修は非常に重要であり、企業が経営戦略のひとつとして研修を取り上げる大きな理由になっています。

研修を行う３つの目的

研修が行われる目的は大きく分けると3つあります。

（１）社員のスキルアップ・学び
研修の目的に社員のスキルアップ・学びがありますが、これらは、新入社員から次世代リーダー育成まで、階層別に異なる目的を持ちます。たとえば、次のようなテーマで研修を実施します。

（２）社員の一体感・相互理解を深める
研修は社員と企業の一体感・相互理解を深めることを目的に行う場合があります。日本企業を取り巻く社会環境による大きな課題に少子高齢化による人材不足の問題があります。
企業は経営に必要な人材を確保しなければなりません。そのためには、会社の魅力を高めて社員の定着をはかる必要があります。
若い社員は、自身のキャリアアップを求めています。企業が社員のキャリアアップを支援する教育研修を行うことは、社員と企業の一体感を深め、相互理解を深め、結果として優秀な社員の定着を図るために有効なのです。

（３）社内風土を改善する
社内風土は、企業の歴史と伝統の上に成り立つ企業の特徴のようなものですが、スピードを増して変化が生じている時代の流れに適さない部分も出てくる場合があります。
そんな時の解決策として、社内風土の変革に、社員研修を活用すると、比較的スムーズに改善を進めることができます。

アフターコロナ・ウィズコロナ時代に求められる研修とは

今後の研修を考える上で、アフターコロナ・ウィズコロナへの対応は必要不可欠です。従来の集合型研修からオンライン研修への移行など、新たな研修を再検討していくうえで、集合型研修のすべてを置き換えることは困難でしょう。その際に、研修の目的にそって、どの要素を身につけなければならないのか、本質的に考える必要があります。
例えば、新入社員研修では「マインドセット」「専門知識」「ビジネスコミュニケーション」などを習得していましたが、今後は、より主体的に学んでいくマインドが必要とされるでしょう。
また、集合型研修だからこそ機能していた役割をどう置き換えていくかも留意する必要があります。
これまでの新入社員研修はインプット以外にも、同期社員との関係構築の場も担っていました。今回、リモート学習での知識やスキル付与に限定された新入社員については、今まで以上にコミュニケーションをとり、離職に気持ちが傾かないように注視する必要があるでしょう。
もちろん今後も研修の目的によってオンライン、オフラインでの研修の実施を検討したり、オフラインで研修する場合には集合型研修に対しての工夫が必要不可欠であることは間違いありません。

まとめ

・集合型研修で行う新入社員研修はビジネスマナーやスキルを習得するだけではなく、お互いをサポートしあう同期社員と関係を構築する役割も担っていたが、新型コロナウイルスの影響でオンラインでの研修やeラーニングを経て実務に入っている状況である。

・企業の人材育成は経営学には
「組織が戦略を達成するため、あるいは、組織・事業を存続させるために持っていてほしい社員のスキル、能力を獲得させることであり、そのための学習を促進すること」とされている。

・研修が行われる目的は大きく分けると
「社員のスキルアップ・学び」「社員の一体感・相互理解を深める」「社内風土を改善する」の3点である。