越境人材とは?注目されている理由とメリット・デメリット5つを解説

2024.4.30

越境人材とは?注目されている理由とメリット・デメリット5つを解説
パンデミックの流行やAI化の加速、働き方改革など、急激に変化する現代社会でさまざまな悩みを抱えている企業も少なくありません。
不安定な社会情勢により人手不足を感じている企業も多く、人材育成に力を入れたいと考える担当者も多いことでしょう。
このような背景から、越境人材が企業変革の原動力となる人材として注目されていますが、越境人材とはどういったものなのでしょうか。
この記事では、越境人材が注目されている理由、メリット・デメリットを解説していきます。
企業の成長促進や従業員のスキルアップなど、多くのメリットが期待できるとして、さまざまな企業が越境人材に注目しています。最後まで読んで自社の人材育成施策に役立ててください。

越境人材とは

企業をとりまく環境は目まぐるしく変化し、先の見通しが立てにくい時代に突入しています。

こうした社会変化を企業が乗り越えて成長していくためには、人材育成や能力開発が必須です。

近年、事業を大きく変革できる価値観やスキルを持った人材として、越境人材が注目されています。

多様な価値観や能力を持った人材を有することは、企業にとって重要な課題のひとつです。

それでは、越境人材について見ていきましょう。

境目を越えて組織や業務に関わる人材

越境人材は、企業や組織という境目を超えた場所で業務に関わり、自らが主体的に動くことで、共創と新しい価値を創造できる人です。

VUCAの時代に打ち勝ち、企業の業績を高めるためには、イノベーションを起こす越境人材の存在が欠かせません。そのため、普段関わることのない環境下で、新たな学びや価値観を創造できる越境人材の育成が必要とされています。

越境人材を育成する手法として活用されている越境学習は、これまでと違う場所に身を置き価値観の違う人と交流することで、広い視野を養うことが目的です。企業にとって越境人材を育てることは、新規アイデアの創出や業務の効率化、イノベーションの促進など多くのメリットをもたらします。

目的や課題に対するスキルを向上させる人材

越境人材はスキルを向上させられる人材のため、企業の目的や課題に対して自らが主体となって行動することが可能です。

越境学習によりさまざまな考えの人達との交流が生まれ、今までとは違う視点で物事を見ることができるようになり、自身の成長にも大きく寄与します。

同じ業務に長く就いている場合、働きがいや新たに挑戦するという意欲や向上心が持てなくなることも少なくありません。

しかし、越境人材は会社内だけでは得られない知識やスキルを習得できるため、目的や課題に対して積極的に解決していく能力が備わります。

自分の所属する組織を越えた場所での学びは、越境人材にとって成長の場となりキャリア形成にも大きく役立つことでしょう。

俯瞰的に物事をみることで新しい価値を生み出す人材

越境人材は、慣れ親しんだ環境からあえて離れることで、あらゆる物事を俯瞰で見ることができるようになります。

自身が勤めている会社の体質やルール、職場環境などを客観視できることも越境人材のメリットです。越境学習による体験が、自分を知るきっかけにもなり、自身の優れている点や足りない部分を把握できるでしょう。

越境学習を体験することは、これまでのやり方や常識が通用しないなどもどかしさを感じることもあるでしょう。しかし、葛藤しながら学んでいくことで、これまでと違う思考が生まれます。

企業にとっては、激しい変化に対応できる人材やリーダーの育成、社員満足度の向上といった効果が期待できます。

経済産業省は越境人材育成のための越境学習を推奨している

越境人材の必要性が企業で広がっていった背景には、経済産業省が越境人材育成の施策として越境学習を推奨していることが関係しています。

未来予測が困難な時代でも、企業は常に業績を上げ発展していかなければなりません。そのためには、事業の発展や組織の変革を率先して牽引していく人材が必要です。しかし、こうした人材の育成は社内だけでは限界があり、越境人材に関心を寄せる企業が増えました。

経済産業省では、「越境学習とは、ビジネスパーソンが所属する組織の枠を越え(“越境”して)学ぶこと」と定義しています。

また、物事を深めていく深化と変化に対応しながら優れたものに進化させることが、イノベーションの創出に必要であるとしています。

経済を活性化させるためには、既存の事業を向上させながら、新たなビジネスを創出し成長させていくことが課題です。

これらを実現するためには、新しい価値観を持った人材育成とキャリア自律の促進が、企業の成長に求められていくことでしょう。

引用元:経済産業省

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越境人材が注目されている理由

ここまで、越境人材がどういったものであるかを解説してきましたが、越境人材に企業が注目している理由はどのような点でしょうか。

次の3つが理由として挙げられます。

  • VUCA時代へ対応するため
  • 社員のキャリア自律を促進するため
  • 中高年層のさらなる活躍を促すため
  • 組織の活性化や社員の成長、意欲の向上などが期待できる越境人材育成を、しっかり把握しておきましょう。

    VUCA時代へ対応するため

    まず、VUCAの時代へ対応する人材を育成することが重要視されていることが、理由の一つです。

    VUCAは下記の単語の頭文字を合わせた造語で、将来の予測が難しい時代を表す言葉として用いられています。

  • Volatility(変動性)
  • Uncertainty(不確実性)
  • Complexity(複雑さ)
  • Ambiguity(曖昧性)
  • 不安定な世の中で、企業は社会のニーズや動向を察知し、VUCAを意識した改革が求められています。そこで、既存の枠組みにとらわれず新しい視野を持ち、変化に柔軟に対応できる人材が必要とされるようになってきました。

    越境人材を育てることで、企業は新しい知見やノウハウの習得が可能になり、新規アイデアの創出や組織の変革が期待できます。

    社員のキャリア自律を促進するため

    社員のキャリア自律を促進させることも、越境人材が注目される理由です。越境人材は、企業に新たな価値創造を生み出すことが期待できるため、育成に力を入れる企業が増えています。

    キャリア形成には、異なる価値観を持つ人との交流や、違う文化の体験ができる越境学習が役立ちます。自分自身を見つめ直すことで、長所・短所の発見、視点を変えたものの見方ができることもメリットです。

    キャリア形成を個人にゆだねてしまうと、転職につながるリスクがあります。しかし、企業が人材育成の一貫として越境学習を支援する場合、社員は転職せずに学びの機会を得られます。企業にとっては、転職防止など人材の流出を防ぐといった効果が期待できるでしょう。

    中高年層のさらなる活躍を促すため

    中高年層の社員を活性化し新たな活躍を促す施策として、越境人材の育成に力を入れている企業が増えています。

    若手社員の人材確保ができず、社員の高齢化が進んでいる企業も多いのではないでしょうか。業務経験や知識がある中高年層は頼りになる存在ですが、若手に比べて成長意欲が低く、新たな業務の習得に消極的な傾向があります。

    これまで慣れ親しんだ場所と違う環境に行くことで、新しい価値観を知り多様な考え方を受け入れやすくなります。また、自身が長年培ってきたスキルが役に立つことで、自信がつき新たに挑戦しようという向上心も生まれることでしょう。

    企業にとっては、能力の再認識やスキルアップ、会社の強みを知ったリーダーの育成につながるなどの効果が期待できます。

    越境人材が企業にもたらすメリット3つ

    企業は越境人材によりどのようなメリットが期待できるのでしょうか。ここでは越境人材が企業にもたらすメリットについて解説します。

    メリットとして挙げられるのは、次の3点です。

  • 越境者個人のスキルが高まる
  • 新しい価値観や業務の進め方を得ることができる
  • 社外とのネットワークを拡大できる
  • 越境人材育成は、越境者個人のスキルアップや新たな知識の習得といったメリットがあるほか、人材の流出防止や生産性の向上などが期待できます。

    それでは、個別に見ていきましょう。

    ①越境者個人のスキルが高まる

    一つ目に越境者個人のスキルが高まる点がメリットとして挙げられます。

    越境学習は、これまでとはまったく違う仕事に取り組むことも多く、刺激を受けることによって、仕事に対する意欲を高めることが期待できます。違う環境に行ってはじめて仕事に対する価値観や自身の能力の再認識ができることもメリットです。

    また、勤務先と違う経験ができることで、物事を俯瞰で見ることができるようになり、自社のよさを再認識しスキルアップも期待できます。

    多様な価値観を持つ人材やスキルアップした越境人材を育成することが、事業の成長促進につながります。新たなアイデアの創出やノウハウの習得により、新しいビジネスを世の中に生み出す可能性が高まっていくことでしょう。

    ②新しい価値観や業務の進め方を得ることができる

    企業は越境学習の導入により、多様な視点を持つ人材の育成や、企業内だけでは得られない知見やノウハウを得ることができます。

    社員は、同じ組織、同じ部署にずっといるだけでは、組織の価値観や視点でしか業務を進められません。しかし、さまざまな考え方の人と働いたり行動したりすることで、多様な価値観と広い視野を持つことが可能になります。

    慣れない場所で働き学ぶことで、葛藤することもあるでしょう。そこから生まれる変化が、自身の成長につながり、新しい価値観の創造を生み出します。

    越境人材は企業がこれからの時代を生き抜いていくために必要な人材です。越境学習によって得られた新たな知識やノウハウは、目標の実現や組織力の向上など多くのメリットをもたらすことにつながります。

    ③社外とのネットワークを拡大できる

    企業にとって越境人材は、社外とのネットワークを拡大できることもメリットです。

    越境学習は、幅広い分野で学べるため、普段所属している組織では接することができない人達と出会う機会が多くあります。このことは、越境者個人にとってもキャリア形成につながる大事な要素といえるでしょう。

    リクルートマネジメントソリューションズによる越境学習実態調査によると、多くの人が社外の人との仕事の関わりが増えたと感じています。また、新しいものの見方ができるようになったことで、新しい知識や能力が獲得できたという人も多くいます。

    越境学習で得た知識やネットワークを、積極的に本業に活かそうとする人も多く、仕事の生産性が向上できるなどの効果が期待できるでしょう。

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    越境人材が企業にもたらすデメリット3つ

    越境人材は、企業と越境者双方に多くのメリットをもたらしますが、逆にデメリットはあるのでしょうか。

    越境人材が企業にもたらすデメリットは、以下の通りです。

  • 越境留学中は人材不足になる
  • 越境転職してしまう恐れがある
  • 越境学習の学びを社内で活かせない可能性がある
  • 越境学習制度によっては、企業側の負担が増加することも考えられます。

    それでは、それぞれ見ていきましょう。

    ①越境留学中は人材不足になる

    越境学習は一時的な活動のため、越境者は会社に籍を置いたうえで離れた場所で学べるのが特徴です。

    しかし、社内の戦力になっている人などが越境留学で抜けてしまった場合、人材不足に陥ってしまうリスクが懸念されます。

    抜けた穴埋めをしなければならない社員にも影響があることを考慮しなければなりません。人材不足は、残業の発生によるストレス増加を招き、職場環境の悪化につながります。また、モチベーションも下がり働きがいや意欲を失いかねません。

    越境人材育成プログラムを導入するときは、周りの負担も考えて施策が可能か検討するようにしましょう。

    ②越境転職してしまう恐れがある

    越境学習により転職してしまう恐れがあることもデメリットとして挙げられます。

    越境学習は、籍を置いたまま異なる環境で働き、新たな知見を習得できる機会です。企業にとっては会社に属した教育制度になるため、離職を防ぐ効果が期待できます。

    しかし、まったく違う価値観を持つ人達と交流することで価値観が変わり、逆に所属している組織に戻らず転職してしまう恐れがあることも否めません。

    現代では、働く場所にこだわらずに自分を成長させられるような働き方を求める傾向があります。越境学習は企業の人材育成に役立ちますが、離職を招いてしまうリスクがあることを把握しておきましょう。

    優秀な人材の離職を防止するためには、職場環境の見直しなども考えていくことが企業にとって必要です。

    ③越境学習の学びを社内で活かせない可能性がある

    デメリットとして、越境学習で得た学びを社内で活かせない可能性があります。

    理由として、越境学習による育成はある程度の期間が必要になることや、費用対効果が見えにくいという点が挙げられます。また、参加する学習プログラムによっては、必ずしも明確な成果が得られるものばかりではないことを知っておかなければなりません。

    越境人材は、すべての人に受け入れられるものではなく、導入する際は自発的に参加者が出てくるようにしていくことも大切です。効果を生むためにも、人間的に成長できたといえるような魅力ある制度を実施していくことが必要になってくるでしょう。

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    引用元:CO-MITワーケーション公式HP

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    まとめ

    越境人材は、企業や組織という枠を超えてさまざまな学びを得ることで、主体的に動き新しい価値を創造できる人材です。

    企業が人材育成施策で越境学習に注目する理由には、イノベーションの創出や新しい価値観を創出する人材の育成、柔軟性の高い組織作りなどが挙げられます。

    施策を実施するにあたっては、社員が自発的に参加できるような越境学習プログラムを検討することが大切です。

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