社外留学とは？注目される理由や具体的な5つの方法もご紹介

社外留学とは

社外留学は、社員が通常の勤務場所や部署を離れて、異なる環境で一定期間働くことを指します。目的は、社内研修や自宅学習とも違った「サードプレイス」で、普段と違う組織と交流することでのスキルアップや新たな視点の獲得です。

社外留学は、同じ意味で「越境学習」や「他社留学」とも呼ばれています。

社外留学の活動は、他の企業や非営利法人への出向、社外の勉強会やワークショップへの参加、ボランティア活動などが挙げられます。

近年では、大企業をはじめとして社外留学を導入する企業が増加傾向にあるのです。

社外留学が注目される理由

社外留学のプログラムが注目される理由は、企業が「変化が激しく、未来の予想が立ちづらい時代」への対応を目的としているためです。

最近では生成AIの発達や、今までにない新しいサービスが増えてきています。そのため、従来のビジネスモデルだけではなく、他社の視点を取り入れることが重要となってきているのです。

また、働き方改革によるワークライフバランスの見直しや終身雇用の崩壊も、要因の1つとされています。今の雇用形態は一昔前とは大きく変化しました。

副業の認証や「これからどのように働いていくのか」を他社への留学を通して考えることで、新しい視座が生まれます。それは、自身のキャリアプランだけでなく、今までになかった自社の新しい働き方への提案にも繋がる良い機会になることでしょう。

CO-MITでは企業の課題に合わせた、越境学習プログラムを多数ご用意しています。目的やプランが明確でわかりやすく、社外留学が初めてという方にも非常におすすめです。
気になる方は、ぜひ一度サイトを覗いてみてください。

社外留学の具体的な方法5選

社外留学には、多様なプログラムや方法が存在します。
社外留学として取り入れられているものには、以下の5つが挙げられます。

国内で学ぶものから、海外で学ぶ機会のあるものなど様々です。ここでは、それぞれの特徴を踏まえて、解説していきます。自分の目的に合いそうなプログラムを探していきましょう。

ワーケーション

「ワーケーション」は、仕事と休暇を組み合わせた新しい働き方で、一般的には休暇中に旅先で仕事をすることを指します。しかし、それだけがワーケーションの全てではありません。

総務省の「地方創生×越境学習」の取り組みなど、様々なワーケーションが存在しておりその中でも主に2つのスタイルに分けられます。

1つ目は、地方やリゾート地で余暇を楽しみながら仕事をする「休暇型ワーケーション」です。美しい自然環境や観光名所を楽しみながら、ホテルや旅館、旅先のコワーキングスペースで仕事を進めます。

2つ目は、地域貢献を目標とした「業務型ワーケーション」です。こちらは地域関係者との交流を通して、その地域の課題解決に取り組みます。活動を通して新たな出会いや価値観を獲得することが目的です。

レンタル移籍や他社留学

「レンタル移籍」や「他社留学」は、社員が勤務先を離れて他の企業に移籍し、一定期間働くことを指します。一般的には、大手企業の社員が、1年程度ベンチャー企業で事業開発に取り組み、リーダー・経営者としての視点を学ぶことが目的です。

在籍している企業にはない、全く異なる業種や体質で働くことによって良い刺激を受け、新しい能力の発見や未知の経験の獲得も期待ができます。また受け手側も、経験豊富で優秀な人材の手を借りることができるチャンスといえるでしょう。

知識やノウハウを吸収するチャンスを得られるだけでなく、自身の働き方の見直しや部下への指導や接し方を考える良い機会にもなります。

プロボノ

「プロボノ」は、ラテン語の「Pro bono publico（公共善のために）」が語源で、職業上のスキルや経験を生かして取り組む社会貢献活動を指すものです。日本では、2010年にこの活動が始まったとされています。

プロボノは、一般的なボランティアと違い、職業上のスキルや経験を活かした活動をします。その取り組みを通じることで、自身は課題と向き合いつつ、社会に大きく貢献できるのです。

一方で、プロボノに参加した企業は企業価値の向上やイメージアップに繋がるメリットが得られます。

また、プロボノの活動は、企業を定年退職した後の場所を作れるため、ライフキャリアの形成の視点からも、注目度の高い活動です。

MBAの取得

MBAは国内外の大学で得られる学位で、Master of Business Administrationの略称です。

MBAの取得は、年収アップやキャリアの幅を広げるだけでなく、英語力の向上や世界レベルでのビジネスの知識の獲得、グローバルな人脈づくりなどが見込めます。MBAを取得するメリットは非常に大きいと言えるでしょう。

企業によっては、社費留学が認められているところがあります。留学費用は高額になるため、自身の所属する会社が社費留学を認証しているのかぜひ確かめてみてください。

青年海外協力隊への参加

他社留学における海外青年協力隊の参加は、多くのメリットがあります。例えば2年間の任期を全うして得られる海外の実務経験をはじめ、語学の習得や現地での人脈があります。

青年海外協力隊の派遣国は、日本人にとってほとんど馴染みのない国ばかりです。そのため、実際に現地に足を運んで、自分の目で見て、触れて初めて分かる事もあるのです。

青年海外協力隊では、190種類以上の職種があるため、まったく経験のない職種にも挑戦可能でしょう。その活動から得た経験や知識は、個人の成長だけでなく、社会貢献にも大きく寄与します。

CO-MITは、さまざまな体験や目的に応じた社外留学プログラムを多数取り揃えています。また、目的や効果に応じて、最適な施設やプランを専門家に相談できるサービスもあるので、気になる方はぜひお問い合わせください。

社外留学を行う3つのメリット【企業側】

社外留学を推進することは、企業が持続的な成長と成功を達成するための重要な要素となります。従業員が留学を通じて得た新たな視点や知識は、企業の競争力を高めるための重要な資源となるでしょう。

社外留学をする上で、企業側が獲得できるメリットには以下の3つが挙げられます。

各ポイントについて、1つずつ詳しく見ていきましょう。

新しい視点での情報収集

社外留学のいちばんの特徴である「自社とは異なる環境で働く」という点は、多くの学びや発見があるものです。

日々、社内で生み出される新しいサービスやアイディアは、企業の成長には欠かせません。ただ、同じ職場や同じメンバーで過ごしていると、考えが徐々に狭まったり、頑固になったりすることで、アイディアのサイクルが狭まっていく可能性があります。

これらを払拭するには、新しい視点での情報収集を積極的に行っていくのが大切でしょう。

また、自社の慣習やワーキングスタイルの見直しにも社外留学は、とても役立ちます。

従業員の離職を防止

従業員がもし「新しいキャリアを形成したい」と考えた時に、自身で手段や環境を選んでしまうと、離職の原因に繋がります。

終身雇用制度が崩壊している現代では「他の企業で働いてみたい」「全く別の職種に挑んでみたい」と考え、転職をする社員も少なくありません。特に若い従業員には、その様な考えを持つ人が多くいるでしょう。

ここで、社外留学制度が整っていれば、転職を考えている従業員を少しでも留まらせることが可能になります。企業を通して後押しや支援をすることで、新たなキャリアやスキルを確立し、人材の流失は防止しやすくなるでしょう。

リーダーを育成

大企業の組織では、ミドル世代・シニアのリーダーがほとんどです。また、その世代の人数の層は厚いため、若い従業員には、リーダーとしての経験の機会はなかなか回ってこないでしょう。

そこで、社外留学を通してベンチャー企業などで、同世代や年下がリーダーをしている組織に携わって刺激を受けたり、自身がリーダーとして働く機会を設けましょう。そうすることで、若い従業員でもリーダーとしてのノウハウや経験を獲得できます。

また、社外留学でリーダーとしての役割を全うできた経験は、若い従業員に新しい自信を与え、貴重な原体験として役立ってくれるでしょう。

社外留学を行う3つのメリット【従業員側】

次に、従業員側から見た社外留学のメリットは以下の3つが挙げられます。

この3つの項目に共通して言えるのはいずれも「自己成長」を目指していると言うことです。自己成長を望んでいる従業員は意欲の高い人物が多く、次世代のリーダーとしての活躍も期待できるでしょう。

新しい挑戦が可能

もし、従業員が社外留学を通さず、新しいキャリアを獲得しようとした場合、業務時間外に勉強や活動をしなければなりません。本業との両立が困難な場合も多く、働く時間の調整をとるために転職を余儀なくされるケースもあるでしょう。

社会人は毎日安定した時間を確保するのがとても難しく、学習や活動を続けるのも非常に大変です。しかし、自社に社外留学の制度がきちんと設けられていれば、業務として社外に出向き、新たな経験や知識を獲得できます。

社外留学を通せば、社内では出会わない新しい人脈にも恵まれるでしょう。

普段の業務の再考が可能

地域貢献を目指す「業務提携型ワーケーション」や「プロボノ」などの社外留学には、社会貢献としての意味合いもあります。自身のスキルや知識を活かした活動が社会貢献として役に立つことを通じて、自身の業務との向き合い方を考える良い機会です。

活動を通じて、改めて自分が働く意味や組織のあり方、自社組織の社会的意義や価値などを深く考えられるようになるでしょう。

また「役に立っている」という感情は、自身の価値や居場所を感じることができるので、メンタルヘルスの安定にも繋がります。それと同時に、サードプレイスとしてのライフキャリアの形成にも役立つことでしょう。

保有スキルや企業文化の再認識が可能

同じ会社に勤めていると、突出した才能やスキルのある人が目立ってしまい、自身のもっているスキルに自身が持てないこともあるでしょう。

しかし、社外留学を通じて今まで自分が培ってきたスキルが他者から必要とされたり、感謝されたりすることで、自分の持っているスキルの価値を再認識できます。自身では当たり前だと思っていることも、他者から見れば得難いスキルなのかもしれません。

また、他者の働き方やシステムを実際に使うことで、違いやギャップを認識して、自社の優れた企業文化を認識する機会にもなるでしょう。

社外留学の注意点

社外留学の、企業や従業員にもたらすメリットは非常に大きいものがありますが、むやみやたらに実施すれば良いということではありません。

社外留学を実施するにあたっては、以下の2つの点について注意してください。

実施にあたっては、従業員のやる気やモチベーションも非常に重要ですが、企業側もきちんとフォローをすることが大切になってきます。

双方が、社外留学の活動を通じてしっかりとメリットを受け取れるように努めましょう。

越境学習は、ただ、実施すればいいというものではありません。越境学習を取り入れる際の注意点について解説します。

成果を求める

社外留学では、普段とは違う環境での活動となります。そのため、従業員自身に得るものも非常に多いとされていますが、モチベーションが定まらず、漠然とその活動を行ってしまうと成長には繋がりません。目的を持たなければ単なる交流体験で終わってしまいます。

そのため、従業員が社外留学期間を終えたのであれば、必ず成果を求めるようにしましょう。学んだことや知ったことを口頭やレポートを通じて報告させるなど、企業側もしっかりとしたフォローが必要です。

参加理由を見極める

社外留学を希望する従業員が、必ずしも新しいキャリア形成を目指しているかは分かりません。中には、通常業務から逃避したいだけの動機を持って応募してくる従業員もいるでしょう。

社外留学をしたい理由は人それぞれです。その理由の全貌を、企業側はしっかりと面談で判断し、社外留学へ送り出す従業員をきちんと選出することが重要となってきます。

どの程度の熱意や情熱をもち社外留学を希望しているのか、普段の勤務態度や面談時のやり取りも、人を見極めるポイントと言えるでしょう。

CO-MITの越境学習プログラムなら効果的な社外留学を実現

引用元：CO-MIT公式HP

CO-MITでは、オンラインの良いところを活かしつつ「日常では経験できないリアルな価値を五感で感じながら組織や個人の未来を創造していく」をテーマに、越境学習プログラムを提案・紹介しています。

実施プログラムとしては、主に以下の様な3つのカテゴリ分けされたワーケーションを中心としたプログラムを掲載しています。

サイトに掲載してあるプログラムには、それぞれ課題や目的、プランがしっかりと明記されているので、自身に効果のある越境学習のプログラムが見つかるでしょう。

CO-MITがおすすめする越境学習プログラムなら、企業と従業員の双方にメリットがある社外留学が可能です。

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まとめ

本記事は社外留学についての概要、注目される理由、具体的な5つの方法を中心に企業側・従業員側の社外留学におけるメリットなどをご紹介しました。

社外学習は、企業側にとって新しい情報の収集やリーダーの育成、従業員の離職防止などの効果が期待できます。一方で、従業員側には新しい業種や仕事内容への挑戦、普段の業務の再考、保有スキルや企業文化の再認識が可能です。

企業側と従業員側の双方に非常にメリットのある制度と言えるでしょう。

まず、社外留学を経験してみたいという方は、プログラムの内容や目的が分かりやすいCO-MITがおすすめする越境学習プログラムはいかがでしょうか。

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